ドイツサッカーリーグ（DFL）のクリスティアン・ザイファートCEO（最高経営責任者）が、特に金銭面についてサッカー界に変革が起こるべきだと訴えている。ドイツ紙『FAZ』で語った。
世界中が新型コロナウイルスの脅威に苦しみ、サッカー界でも各国の公式戦が停止。スタジアム入場料など大きな収入源を絶たれた各クラブは経営を圧迫されている。
そんななか、売上が1億ユーロ（約116億円）を超える一部の大規模なクラブが従業員を対象に短時間勤務制度を導入。同時に補助金も申請しており、批判を集めた。ザイファートCEOは、現状の苦しみもこれまでの歩みがもたらした部分があると語る。
「プロサッカーのようにここ数年間にわたってあれほど繁盛していたシステムにおいて、過ちについて語るのは簡単ではない。私が言っているのは放映権料の増加ではなく、90%の平均動員率を記録するスタジアム、メディアが分離するなかでの安定した視聴率、スポンサー側の需要のことだ」
「1つのシステムにこれほど多方面からポジティブな反響があるなかで、立ち止まって自分たちを見つめ直すためには、本当の意味でのクライシスが必要なのかもしれない。しかし、ここでプロサッカーでの改革について考えて、それを長期にわたって実践する勇気や辛抱を示せれば、こんなクライシスからでもポジティブなものが生まれる可能性がある」
続けて、移籍金やサラリー、代理人手数料などの高騰を問題視するザイファートCEO、はサラリーキャップの導入について見解を述べている。
「サラリーキャップはEUの規定に反しているが、今後政治側から新たなシグナルが届くのであれば、UEFA（欧州サッカー連盟）のアレクサンデル・チェフェリン会長は必ずEUに出向いて『サラリーキャップについて、移籍金や代理人報酬の制限について話したい』と言うだろうし、私も同行するだろう」
「今まではEUの法律上それが不可能だと伝えられてきた。だが、このクライシスはそのためのチャンスでもあるべきだ。例えば、ヨーロッパの一部の国では代理人報酬の上限金額が定められているところもある。これに関しては欧州全体で同じ規定が必要だ。しかし、そのための政治的意思がなければならない」
また、ザイファートCEOは「このクライシスをどうにか乗り越えても、（これまでの枠組みでの）通常運転に戻ることは望まない」と、今回のパンデミックが変革を進めるべきタイミングだと強調している。
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