ユヴェントスの司法取引が認められ、これ以上の処分が科されないことが決まった。
昨年末に辞職したアンドレア・アニェッリ前会長らの下、ユヴェントスが2019年から2021年にかけて年俸の減額やキャピタルゲインの操作を巡る不正行為に及んでいたことが発覚。イタリアサッカー連盟（FIGC）は勝ち点15ポイントのはく奪を命じるも、一旦は取り消されたが、5月に勝ち点10が再度はく奪されることが決まった。
一時セリエA2位につけていたユヴェントスだが、この処分により、来シーズンのチャンピオンズリーグ出場圏外の7位に転落。さらに、追加で制裁を科される可能性も指摘されていた。
それでも、ユヴェントスとイタリアサッカー連盟（FIGC）の連邦控訴院が司法取引をすることで合意し、30日の裁判の中でこれが認められた。この結果、これ以上のスポーツ面での処分を受ける可能性はなくなったものの、71万8000ユーロ（約1億1000万円）の高額な罰金を支払うことになった。
また、アニェッリ前会長に対しては、司法取引が認められず、6月15日にこのスキャンダルに関する裁判に出廷することになる。
ただし、ユヴェントスには欧州サッカー連盟（UEFA）から処分が科される可能性もある。調査は現在も続いており、ユヴェントスがヨーロッパリーグ、もしくはヨーロッパ・カンファレンスリーグ出場権を獲得した場合でも、調査結果次第では出場が認められない。
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