ラ・リーガは28日、同リーグ所属クラブの代表委員会とサラリーキャップに関する規制を緩和することで合意したと発表した。
バルセロナ、アトレティコ・デ・マドリード、ベティスと、サラリーキャップを超過するクラブたちにとっては朗報となりそうだ。
ラ・リーガは同リーグの規則100条、サラリーキャップ超過のクラブに関する条項について変更したことを発表。これまでサラリーキャップを超過していたクラブは、人件費で節約した分の40％を使用することができたが、それが50％まで増えることに。例えば一選手の放出によって1000万ユーロの人件費を削減すれば、その内の400万ユーロではなく500万ユーロを使用できることになった。加えて放出する選手の人件費が全体の5％以上を占めていた場合には、50％ではなく60％まで使用できる。
またシーズン開始前、削減した費用総額で計上できる上限額が40％から60％まで増え、その一方で選手の売却益の20％のみ（売却する選手が人件費全体の5％以上を占めれば35％）を使用できる規則は変わらなかった。
ラ・リーガは所属クラブの市場での動きを活発化するために、この規制緩和を決定した。ただスペイン『マルカ』によれば、バルセロナ内ではこの緩和を「取るに足らないもの」と捉える向きもあるようだ。
その理由は、ここまでにジェラール・ピケ、アントワーヌ・グリーズマン、セルヒオ・ブスケツ、ジョルディ・アルバが退団し、さらに今夏クレマン・ラングレ、サミュエル・ウムティティらを放出しても、大型補強を実現できるだけの余裕が生まれないためであるという。それでもインテルMFマルセロ・ブロゾヴィッチにさらなる金銭オファーを提示するなど、ある程度の助力にはなるようだ。
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