スペインプロリーグ機構ラ・リーガは、バルセロナが昨夏行った資産売却“レバー”の有効性を認めた。が、そこには条件もつけられている。スペイン『ムンド・デポルティボ』が報じた。
昨季、テレビ放映権収入や小会社の一部権利など、クラブ資産を売却して大型補強を実現したバルセロナ。サラリーキャップ制度を敷くラ・リーガは4日、2021-22シーズンに関する各クラブの財政情報について報告し、バルセロナのいわゆる資産売却“レバー”の有効性も認めている。
ラ・リーガのハビエル・テバス会長とハビエル・ゴメスGD（ゼネラルディレクター）の説明によれば、バルセロナの“レバー”は5億ユーロ（約740億円）の収入として認める一方で、一つの条件がつけられている。それはこの2022-23シーズンに2億5000万ユーロ（約370億円）の利益を報告すること。ハビエル・ゴメスGD曰く、バルセロナが2億5000万ユーロの利益を報告できない場合、2023-24シーズンに予算として使用できる額は2億5000万ユーロから実際に報告した利益の差額分だけ減らされるという。
またテバス会長によれば、バルセロナは今夏の移籍市場で選手を売却する意思をラ・リーガに伝えたという。
「彼らは選手たちを売却すると言った。売却収入として、どれくらいの額を目指すのか？ それを言ってしまえばバルセロナが市場で不利になってしまうだろう」
「個人的な見解だが、バルセロナは良い売却をすると思うよ」
なお昨季、ラ・リーガの各クラブの負債額合計は20億ユーロで、その内6億ユーロがバルセロナのものだった。
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