バルセロナの審判買収疑惑“ネグレイラ事件”で、ジョアン・ラポルタ会長率いる同クラブは被害者としての出廷を求めたものの却下された。スペイン『エル・ムンド』が報じた。
バルセロナは2001年から2018年まで、当時の審判技術委員会（CTA）副会長エンリケス・ネグレイラ氏及びその息子が所有する会社に約750万ユーロを支払っていたことで、審判買収の疑いで検察当局から起訴された。バルセロナ第1予審裁判所のホアキン・アギーレ判事はすでにこの起訴を認めたとが報じられており、これから本格的な裁判が行われることが見込まれている。
そうした状況でラポルタ会長率いるバルセロナは、ホアキン・アギーレ判事に対して“ネグレイラ事件”の被害者として出廷することを求めた。が、同判事に却下されている。
ラポルタ会長が第二次政権を敷くバルセロナは、同クラブの過去の会長サンドロ・ロセイ氏、ジョゼップ・マリア・バルトメウ氏が“ネグレイラ事件”に関連した不正な経営を行なっていたとして非難する意向だったが、アギーレ判事はラポルタ会長も第一次政権（2003～2010年）の頃にエンリケス・ネグレイラ氏に金銭を支払っていたため、被害者としての出廷は「倫理的に受け入れられない」とした。
「ラポルタがロセイ、バルトメウを件の犯罪行為で非難することは倫理的に受け入れられない。ラポルタも完全に同じ行い（エンリケス・ネグレイラに対する大きな金額の支払い）をしているのだから」
これに対してラポルタ会長率いるバルセロナは声明でもって反論する。同会長の第一次政権では、審判のレフェリング分析やアドバイスを目的として当該会社に直接的に金銭を支払いサービスを受けていたが、ロセイ氏とバルトメウ氏は第三者の会社に支払っていたことを強調。バルセロナも、ロセイ氏とバルトメウ氏が行なっていた可能性のある不正行為の「被害者になり得るために、訴訟手続きにおいて弁護される権利がある」と記した。
バルセロナはまた、同声明でクラブが「組織を失墜させるキャンペーン」の被害に遭っていることを改めて主張している。
「バルセロナは何も信用できない事実に基づき、スポーツ、経済、社会の全範囲からクラブの安定を揺るがすことを目的とした組織を失墜させるキャンペーンに包囲され続けたままである」
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