Jリーグは24日、選手契約制度について大幅な改定を行うことを発表。「プロサッカー選手のステータス向上」、「Ｊクラブの競争環境の促進」、「海外クラブとの選手獲得競争や海外クラブ移籍による移籍金獲得額の向上への寄与」等の目的に向けて2026シーズンより1999年より継続してきた「プロABC契約」を撤廃し、プロ契約締結初年度の報酬上限規制の緩和とプロ契約の基本報酬の下限の新設を行うことが決まった。
現在の選手契約制度は、A契約、B契約、C契約というカテゴリーに分類されており、年俸460万円以上と定められているA契約を締結するためには、規定の試合出場時間、もしくはC契約3年経過という条件を満たす必要がある。そのため高卒や大卒の新人選手は自ずと年俸上限480万円と定められているC契約からのスタートとなるため、Jリーグを経由せずに海外へ挑戦する事例が近年増え始めており、日本プロサッカー選手会会長の吉田麻也（LAギャラクシー）は、選手契約制度の見直しを訴え続けていた。
今回の改定により、基本報酬の1200万円＋支度金500万円に上限が緩和され、J1は480万円、J2は360万円、J3は360万円という基本報酬の下限が新たに定められた。これにより新人選手がこれまで以上に多くの報酬を受け取ることができるようになる。
今回の番組冒頭ではこの話題について触れ、内田氏が「480万円で賭けられる移籍金はどうしても限られてしまうからそういうのも含めて選手会とも話していく中で、Jリーグとも話して決めている」と説明。また、年俸の見直しを主張し続けてきた吉田麻也について内田氏は、「麻也は選手の立場や意見とか、サッカー選手のステータスみたいなものを考えて、あとはチームの経営もそうだし、そこら辺を歩み寄った決断だと思う」と主張した。
一方で安田氏は、「めっちゃ羨ましい」と興奮しつつも、「1年目の選手にそんなに（年俸を）あげたら、結構バランスが崩れますよね」というところに着眼し、「クラブの経営が大変になるチームもありそうですよね」とコメントした。
この言葉を受けて内田氏は、「Jリーグが始まって、みんなで協力してJリーグをグッと強くしましょう、だったけど、（Jリーグ開幕から）30年が経って、これからは競争。Jリーグがしっかりとしてきたので、もう少し上のレベルに競争して上がっていくという段階になっていると思います」と説明した。
そういった懸念点はあるものの、選手個々のレベルが上がり、Jリーグを経由せずに海外クラブと契約する選手も増えてきている中、今まで以上に選手の価値に見合った移籍金を海外クラブから受け取りやすくなる。安田氏は、「ヨーロッパで移籍金が50億となれば、それがチームにもめちゃくちゃ反映されるし、新しい選手も取れる」と主張。選手にとっても、Jリーグにとってもプラスの改定になることを期待したい。
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