スペインサッカー連盟（RFEF）は2日、バルセロナの審判贈収賄疑惑“ネグレイラ事件”について、UEFAに情報提供を行なったことを明かした。
バルセロナは2003年から2018年まで、当時の審判技術委員会（CTA）副会長ネグレイラ氏とその息子が保有していたDASNIL95社に対して、審判分析を名目に約700万ユーロを支払っていたことで贈収賄疑惑にかけられている。
RFEFのアンドレス・カンプス事務局長は2日、CTAのルイス・メディーナ・カンタレホ会長とにともに会見に出席し、“ネグレイラ事件”についての見解を示すとともに、UEFAに情報提供を行なったことを説明している。
「先週の金曜、UEFAの要請を受けて私たちは用意のできている情報を提供した。今後も協力を続けていく所存だ。UEFAは連盟が有している情報を求めたが、その情報は現時点では公にすることはできない」
なお、1990年に施行されたスペインのスポーツ法においては、八百長などの重大な違法行為があった場合でも、3年が経過していれば時効となり処罰を科すことができない。その一方でUEFAは1年間の大会追放、FIFAであれば降格などの処分を科すことができる。
UEFAが介入したことが明らかとなり、スペイン国内ではバルセロナが最終的に処分を受ける可能性がまことしやかにささやかれ始めている。
関連記事
● 3位ソシエダ追うアトレティコ…浮上のキーマン、グリーズマンの好調ぶりに賛辞 ｜ ラ・リーグ
DAZNについて
DAZNなら好きなスポーツをいつでも、どこでもライブ中継&見逃し配信！今すぐ下の記事をチェックしよう。