スペインプロリーグ機構ラ・リーガのハビエル・テバス会長が、バルセロナの審判買収疑惑“ネグレイラ事件”について語った。
テバス会長は17日、バルセロナで“欧州フットボールのエコシステムを守るために”と題されたフォーラムに出席し、その場で“ネグレイラ事件”にも言及した。バルセロナが実際に審判を買収していた可能性については否定しつつも、審判技術委員会（CTA）の副会長だったエンリケス・ネグレイラ氏に対して、長期間にわたり金銭を支払っていたことがいかに深刻なことであったかを説いている。
「私はバルセロナが審判を買っていたとは思っていない。しかし彼らが20年にわたってCTAの副会長に金を払っていたことは確かだ。何かしらの影響を与えたかったのだという感触は残る」
「スポーツ法で時効になっていなかったことを想像してみようか。CTAの副会長に20年間も金を払っていたクラブに対して、スポーツの組織は一体何をすべきなのだろうか？ 何もしないというのはあり得ない。規律を適用するべきだし、それは間違いなく厳しいものになるはずだ。超高額の罰金から降格処分、大会追放まであり得る。これはスポーツの範疇において、あまりに深刻な出来事なのだから。私が彼らの六冠などの成功について、疑っていないとしてもね」
「スペインのスポーツ法で時効だとしても、UEFAでこうした出来事に時効は存在しない。彼らは欧州各国のリーグが闘うことができない違法行為について、介入することができる組織なんだ」
なお、1990年に施行されたスペインのスポーツ法においては、八百長などの重大な違法行為があった場合でも、3年が経過していれば時効となり処罰を科すことができない。その一方でUEFAは1年間の大会追放、FIFAであれば降格などの処分を科すことができる。
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